在京キー局関連子会社
コンテンツプロデューサー/イベント企画
- 勤務地
- 東京都
【雇入れ直後】
【業務内容】
ビジネスデザイン部にて「コンテンツプロデューサー」のポジションを募集いたします!
【部署概要】
▼ビジネスデザイン部
テレビの枠にとらわれず、「新規事業開発」「IP開発」「既存事業の成長」「外資獲得」など幅広い領域を担う部署です。
特にYouTube、SNS、Podcastなどデジタルメディアを活用した“事業のためのコンテンツ開発”を推進しています。
単なるコンテンツ制作ではなく、ビジネスとして収益化・拡張可能なモデルづくりを行っています。
【主なプロジェクト領域】
・YouTube・SNS・Podcastなどデジタルを活用した新規事業開発
・自社オリジナルIPを起点とした事業創出
【募集ポジションの役割】
コンテンツを活用し、イベント、グッズ、スポンサーシップ、コミュニティ運営などを組み合わせた事業横断型プロジェクトのリーダーとして、事業計画・戦略立案実行・収益化までの推進を担っていただきます。
【強み】
当社グループの一員として、手がけるイベントの大きさや、キャスティング、業界ならではの話題が多数です。
ビジネス、エンタメ、どちらも強いため、幅広く業務することが可能です。
わくわく、チャレンジ、独創 こちらに共感頂けた方はぜひご応募ください。
【利用ツール】
・コミュニケーション:Gmail/Slack等
・資料作成:Power Point/ Google スライド/Keynote /Canvaなど
リモートワーク可(週に最低1~2回程度出社日あり・完全リモートは不可)
【変更の範囲】
なし
【必須経験】
・プロジェクトマネージャー経験
・コンテンツ、イベント、キャンペーンの企画経験
・予算/クオリティ/スケジュール管理などのマネージャーとしての経験
【歓迎経験】
・事業計画・事業戦略を立て、実行・収益化にまで導ける方
・コンテンツを軸にした事業横断型のプロジェクトのマネージャー経験ある方
・社内外のステークホルダーと円滑なコミュニケーションをとれる方
・エンタメコンテンツの企画・制作に関わった職務経験
・事業やプロジェクトに携わってきた経験
・クライアントへのソリューション提供のご経験
【求める人物像】
・コンテンツを活用したビジネス経験がある方
・プロジェクトの戦略立案から実行まで一貫して推進できる方
・デジタルメディアや新しい市場に興味関心が高い方
【選考フロー】
書類選考→1次面接(リーダークラス)→2次面接(部長)→最終面接(役員)
全て「対面」での面接です
※遠方の方については考慮(オンライン面接)いたします。
10:00~18:00(残業:30h想定)
【休憩時間】1時間
※週5日勤務(月~金)
10:00~18:00(実働:7時間)
・週休2日制(土・日・祝)
・年末年始休暇
・夏季休暇(毎年5日間付与※条件あり)
・慶弔休暇
・有給休暇(入社直後より最大10日間付与)など
【月収】340,000円~490,000円
昇給あり 年1回
賞与あり 年3回※賞与は業績・評価連動
時間外労働の有無にかかわらず、30時間分の時間外手当として60,000円~90,000円を支給
みなし残業代:1か月あたり30時間分の固定残業手当を支給、30時間を超える残業には残業代が発生
健康保険,厚生年金保険,労災保険,雇用保険
【諸手当】在宅勤務手当
【福利厚生】
・正社員/専任社員向け確定拠出年金制度
・関東IT健保
・グループ会社利用食堂
【屋内の受動喫煙対策】あり
【対策】禁煙
【特記事項】屋外での喫煙場所あり
東京メトロ南北線 六本木一丁目駅から徒歩1分
各線 六本木駅から徒歩5分
・テレビ局発×デジタル発想の“掛け算”で事業を作れる
- 当社という信頼感を活かしながら、YouTubeやPodcastなど新しいフィールドで事業を構築できる。
- 既存のテレビ番組枠に縛られず、ゼロから企画を立ち上げられる自由度が高い。
・コンテンツを“ビジネス”に変えるプロデューサー経験
- 単なるコンテンツ制作ではなく、イベント、グッズ、スポンサー、コミュニティ運営など、収益モデルを組み立てるところまで責任を持てる。
- 企画力だけでなく、事業構築・収益化までの全プロセスを経験できる。
・複数領域を横断できる
- 映像・デジタル・リアルイベント・IPなど、多様な事業分野を行き来できる。
- ひとつの専門領域に閉じず、幅広い知見とネットワークを得られる。
・事業成長の手応えをダイレクトに感じられる
- 自分の立ち上げた企画が数字やファンの反応としてすぐに返ってくる。
- 社内外からの評価や反響を短期間で得られるため、モチベーションにつながる。
・パートナーとの共創によるスキル拡張
- スポンサー企業やクリエイター、地方自治体、海外パートナーなど、多様な関係者とコラボレーションできる。
- ネットワークが広がり、ビジネスの幅が大きく広がる。
最終更新日 2025-08-27